昨今の社会情勢や個人の都合などにより、予定どおり結婚式を開催できなくなるケースもあります。

結婚式そのものをあきらめたくない場合、「結婚式の延期」という選択は可能なのでしょうか？

本記事では、「結婚式の延期の可能性」、「延期するときの手順」、スムーズに「延期手続きを進めるコツ」をご紹介します。

 

70万円相当が無料！

結婚式プレゼントはこちら　→

 

 

結婚式は延期できる？

結婚式をやる・やらないは新郎・新婦の自由です。

「延期したい」と伝えれば、式場から止められることはありません。

ただし場合によっては大きなデメリットがあることを理解しておきましょう。

結婚式の「延期の可否」や「キャンセル料」についてご紹介します。

 

基本的にはキャンセル料が必要

多くの場合、結婚式の延期ではキャンセル料が発生します。

いくらかかるかは式場との契約次第なので、契約書をチェックしてみてください。

ただし結婚場との契約が「仮予約」であれば、キャンセル料は発生しません。

仮予約とは本契約を結ぶ前の状態のこと。

「とりあえず日程を押さえてください」という軽い契約です。

一般的には、本契約の前7～10日くらいを「仮契約期間」とします。

「結婚式の日取りを押さえてもらっているけれど、まだ契約書にサインはしていない」という状態です。

この期間内はキャンセル料は発生しません。

 

延期でもキャンセル料が発生する理由

結婚式を延期するだけでキャンセル料が発生するのは、「契約からキャンセル日までの準備コスト」「式場が得られたはずの収入に対する損害額」を支払う必要があるためです。

結婚式がまだだとはいえ、式の準備はすでに始まっています。

結婚式を延期するときは、式場が2人の結婚式のために使った人件費や手配費などを埋め合わせしなければなりません。

また、2人が結婚式の予約を入れたことにより、式場はほかの結婚式を入れられなくなりました。

結婚式を予定どおり挙げられない場合は、「式場が本来得られた収入」がなくなってしまうため、キャンセル料が必要なのです。

 

延期によるキャンセル料の相場

結婚式の延期によるキャンセル料は、延期を伝えるタイミングによって異なります。

結婚式当日に近いほどキャンセル料は高額になります。

具体的なキャンセル料は各式場の規定によります。 一例をご覧ください。

• 挙式5カ月前まで：申込金（内金）の50%～全額
• 挙式5～3カ月前まで：見積額の10～20%
• 挙式3～1カ月前まで：見積額の30～40％
• 挙式1カ月～10日前まで：見積額の40～50％
• 挙式9日前～前日まで：見積額の80％
• 挙式当日：見積額の全額

申込金とは、「手付金」のようなものです。

金額は式場によってさまざまですが、5カ月前までなら申込金の範囲内で済むことが多いようです。

一方、結婚式まで5カ月を切ると、キャンセル料は見積額から算出されます。

額面は高額になり、タイミングによっては100万円を超えるケースも出てくるでしょう。

 

延期のキャンセル料は相談の余地がある

結婚式の延期の場合は、完全なキャンセルよりは安価に済むケースも多いようです。

まず、延期した結婚式が本来の日にちからさほど離れていない場合は、「式場が負担した実費のみ」としてくれることがあります。

また、延期後の日程が離れている場合でも、キャンセル料を「内金」としてくれるケースが少なくありません。

キャンセル料として支払った分が結婚式の総額から引かれるため、大きなダメージを受けずに済みます。

このほかキャンセルの理由が新型コロナウイルスや天災などの場合は、「キャンセル料不要」とする式場もあるようです。

高額なキャンセル料が発生する場合は、まず式場に相談してみてはいかがでしょうか。

 

「70万円相当が無料！結婚式プレゼントはこちら」
⇒　お問い合わせください。

 

結婚式を延期するときの4つの手順

結婚式を延期するときは、延期の相談、キャンセル料の金額確認、ゲストへのお知らせなど、やるべきことがたくさんあります。

一つひとつを確実にクリアして、トラブルなく次の結婚式につなげましょう。

 

1. 両家で今後について話し合う

結婚は家同士のつながりでもあります。

新郎・新婦だけで延期の手続きを進めず、両家で話し合いの場を設けてください。

話し合いのポイントは、「次の結婚式をいつにするのか」「キャンセル料はどうするのか」「ゲストを減らすか」などです。

とくにトラブルになりやすいのが、キャンセル料が発生する場合の負担割合について。

金額が大きいと、どちらがどれだけ負担するかもめてしまうことがあります。

トラブルを防ぐなら、キャンセル料の負担が少ない日程で次の結婚式を設定するのがおすすめです。

 

2. 契約書の規定を確認・式場にも相談を

延期の理由や次の結婚式の日にちによっては、式場側がキャンセル料の負担を減らしてくれることがあります。

まずは契約書のキャンセル規定を確認し、その上で式場側に相談してみましょう。

同時に、式場に支払う実費の金額を把握することも必要です。

式場に手配してもらった花や料理についても、実費で払わなければなりません。

 

3. 外部に手配していたアイテムをキャンセルする

自分たちで手配していた品物やサービスがあれば、そちらにも延期の連絡が必要です。

ペーパーアイテムやプチギフトを依頼した業者を全てピックアップし、連絡の抜け漏れがないよう注意してください。

業者によっては延期OKとしてくれるところもあるでしょうが、日付を入れるものは全て修正してもらわなければなりません。

どの業者にどのような手続き・料金が必要なのか、業者別にわかりやすくメモしておきましょう。

 

4. ゲストに延期の連絡とおわびをする

結婚式に招待したゲスト全てに「結婚式を延期すること」「結婚式のために日程を調整してくれたことへの感謝」「延期になってしまったおわび」を伝えましょう。

式の予定日まで日がない場合、ゲストはすでに準備に入っているかもしれません。

LINE、電話、メールなど、ゲストに合わせて確実かつ迅速な手段を選択することが大切です。

なお、次の結婚式の予定が決まっているのであれば、その日程も伝えてください。

未定の場合は、「改めてご連絡いたします」とすれば大丈夫です。

後日、日程が決まったら、招待状を送付しましょう。

 

結婚式を延期するときの3つの注意点

結婚式の延期によるダメージは、最小限に抑えたいもの。

どのようなことに注意すべきかを理解して、スムーズに本番に臨めるようにしましょう。

結婚式を延期するときの「注意点を3つ」ご紹介します。

 

1. キャンセル料の内訳を提示してもらう

キャンセル料は請求されるがままに支払うのではなく、必ず内訳の提示を求めてください。

金額が予想以上に高額な場合は、支払う必要がない料金が含まれている恐れもあります。

細かく内訳をチェックして、不要と思われるものは式場と相談しましょう。

話し合いが平行線をたどりそうなときは、「独立行政法人 国民生活センター」などに相談することもできます。

 

2. ゲストへの連絡は主賓や目上の方から

結婚式の延期をゲストに伝えるときは、まず、主賓や目上の方から伝えましょう。

ほかの人から連絡すると、噂の方が先に耳に入ってしまうかもしれません。

主賓や目上の方に不興を買う恐れがあります。

重要なゲストや自分たちと関係性が深い人にまず連絡をすることが大切です。

また、新郎・新婦にとってはよく知らない相手でも、家としては大切な人もいます。

家族で話し合いを行うとき、「誰にまず連絡をすべき？」ということも話し合っておいてください。

 

3. 遠方のゲストへのフォローも忘れずに

遠方のゲストは、結婚式に合わせてホテルや交通手段を確保しているかもしれません。

キャンセルによりゲストの負担が発生する際は、新郎・新婦側が費用を支払いましょう。

ゲストとしては、自分から「費用負担をお願い」などと言うのは難しいものです。

新郎・新婦から「キャンセル料はどのくらい？」と確認すると、相手も安心できるでしょう。

 

結婚式は延期できる？延期の手順や注意点を詳しく解説【まとめ】

結婚式の延期は可能！

タイミングや状況で判断しよう どうしてもという理由があるときは、結婚式の延期もやむを得ません。

式場によっては、新郎・新婦の負担を最小限に抑えようと努力してくれているところもあります。

まずは式場に相談し、延期によって「どのようなコスト・負担がかかるのか」を確認しましょう。

Okukonでは、不測の事態にも、それぞれの状況に合わせた丁寧な話し合いと解決策のご提案をしております。

安心して結婚式の予約をしたいならOtokukonの利用をお考えください。

 

70万円相当が無料！

結婚式プレゼントはこちら　→