結婚式をキャンセルするかどうかは新郎・新婦の判断次第です。

「キャンセルする」と決断したのであれば、式場から止められることはありません。

ただしキャンセルする場合は、キャンセル料が発生することを理解しておきましょう。

 

本記事では、結婚式の「キャンセル料の必要性」や「金額の目安」、結婚式を「キャンセルするときにすべきこと」、さらには「キャンセルする上での注意点」をご紹介します。

 

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結婚式はキャンセルできる？

結論から言うと、結婚式のキャンセルは可能です。

結婚式を「キャンセルする際の詳細」についてや、「キャンセル料の必要性」を紹介します。

 

キャンセルはOK。ただしキャンセル料が発生することも

新郎・新婦がキャンセルすると決めたのであれば、式場側に止める権利はありません。

結婚式のキャンセルは十分に可能です。

ただし式場と「結婚式を行う」という契約書を交わしているのであれば、キャンセル料が発生します。

契約書の規定に基づき、新郎・新婦はキャンセル料を支払わなければなりません。

 

キャンセル料が発生する理由

キャンセル料とは、「新郎・新婦が式場に支払う違約金」のようなものです。

新郎・新婦の結婚式を実現するため、式場はさまざまな手配・準備を進めています。

キャンセルによってムダになったコストは、新郎・新婦が実費で支払う必要があるのです。

また新郎・新婦の結婚式の日程を押さえたことにより、式場はほかのカップルの予定を断らざるを得なくなりました。

新郎・新婦は「式場が本来得られるはずだった利益」についても補填しなければなりません。

キャンセル料には、契約内容を履行できなかったことへの「損害賠償」という一面もあります。

 

外部のショップへのキャンセル料も必要

外部ショップにもアイテムを発注していた場合は、そのショップへのキャンセル料も発生します。

ショップによってはキャンセル料不要とするところもあるかもしれません。

しかし名入れアイテムや特別デザインのアイテムは、実費を請求されるケースがほとんどです。

 

「仮予約」「式場側の事情」ならキャンセル料は不要

仮予約は、「正式な契約を結んでいない状態」です。

仮予約の状態なら結婚式をキャンセルしても、キャンセル料は発生しません。

ただし仮予約の際に申込金を納めていた場合は、返却されない可能性が高いでしょう。

このほかキャンセルの責任が式場側に由来するものである場合も、新郎・新婦がキャンセル料を負担する必要はありません。

 

結婚式のキャンセル料の目安

結婚式のキャンセル料は、キャンセルのタイミングによって異なります。

キャンセル料の「決まり方」や「目安」、キャンセル料の「負担を抑えるためにしておきたいこと」を見ていきましょう。

 

結婚式に近づくほど高額になる傾向

キャンセル料は、キャンセルのタイミングが結婚式に近いほど高くなる傾向があります。

結婚式までの日にちが近いということは、式場の準備も進んでいるということ。

キャンセルによって受けるダメージが大きくなる分、キャンセルを申し出た新郎・新婦には高額な賠償金が課せられてしまうのです。

ただし、キャンセル料の規定については契約書に準じます。

式場によっては、キャンセル料について一律料金を設けているところもあるかもしれません。

 

キャンセル料の相場

キャンセル料については、式場と交わした契約内容次第です。

これからご紹介する相場は、あくまでも一例と考えてください。

 

• 挙式5カ月前まで：申込金（内金）の50%～全額
• 挙式5～3カ月前まで：見積額の10～20%
• 挙式3～1カ月前まで：見積額の30～40％
• 挙式1カ月～10日前まで ：見積額の40～50％
• 挙式9日前～前日まで：見積額の80％
• 挙式当日：見積額の全額

 

申込金とは

申込金とは、式場の予約を入れる際に支払うお金です。

金額は式場によって異なりますが、「10万円前後」というケースが多いでしょう。

例えば、結婚式にかかる総額が400万円で内金10万円を入れていた場合、挙式5カ月前までのキャンセルなら、「キャンセル料は5～10万円」で済むということです。

一方、挙式1週間前に式をキャンセルした場合は、400万円の80%、すなわち320万円のキャンセル料が必要となります。

 

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結婚式総合保険（ブライダル保険）に入っていれば安心

結婚式総合保険とは、結婚式にかかわるさまざまな「もしも」を補償してくれる保険です。

選択する保険にもよりますが、以下のケースで結婚式が延期になった場合、キャンセル料の補償を受けられます。

 

• 身内・本人の不幸
• 身内や本人の長期入院
• 式当日の入院や医師による待機指示
• 地震・台風・火事などの災害
• 結婚式当日の特別警報

 

補償額は加入するプランによって異なりますが、500万円以上の補償を受けられるものもあります。

「安心を買う」と考えて、加入しておくのもおすすめです。

 

結婚式をキャンセルするときにすべきこと

結婚式をキャンセルすると決めたら、時間を置かずにキャンセルを伝えましょう。

すべきことをリストアップし、抜け漏れなくこなしていくことが大切です。

結婚式をキャンセルするとき、すべきことをご紹介します。

 

契約書の確認・キャンセルの連絡

式場と交わした契約書をチェックして、キャンセル規定を確認しましょう。

キャンセルの決まりを一通り理解したら、すぐに式場に連絡します。

ドレスや引き出物などを手配してもらっている場合は、そちらもあわせてキャンセルをお願いしてください。

 

アイテムをキャンセルする

外部ショップに依頼しているアイテムも、迅速なキャンセルが必要です。

一つでも漏れてしまうと大きなトラブルになるため、どの業者に連絡が必要か、「リストアップ＆消し込み」をしていくのがおすすめです。

 

両家でキャンセル料の負担を話し合う

キャンセル料のトータルが分かったら、両家で負担割合を話し合いましょう。

お金のことをうやむやにすると、結婚後の関係に影響します。

新郎・新婦で勝手に決めず、家同士で話し合うことが大切です。

ただし、キャンセルの責任がどちらか一方にある場合は、キャンセル事由を作った側がキャンセル料を全額負担するケースもあります。

 

ゲストにお詫びの連絡を入れる

式場や外部ショップとのやり取りと平行して迅速に行いたいのが、ゲストへの連絡です。

一人ひとりに早めに連絡を取り、結婚式を取りやめたことを伝えましょう。

また遠方から来る予定のゲストは、すでに宿泊先や交通手段を確保しているかもしれません。

キャンセルによってゲストに負担をかけてしまう場合は、新郎・新婦がキャンセル料を支払ってください。

 

結婚式をキャンセルするときの注意点

結婚式をキャンセルするときは、「なるべく早く」「ゲストへのお詫びは丁寧に」が鉄則です。

結婚式のキャンセルで、気を付けたいポイントをご紹介します。

 

まず契約書を確認する

キャンセルを行う前に、必ず契約書でキャンセル規定を確認しましょう。

内容を知らないままに式場と交渉すると、不利な条件を提示される恐れがあります。

契約書に記載されていない事項について賠償や補償を求められても、新郎・新婦側が応じる必要はありません。

万が一トラブルになったり納得のいかない料金を請求されたりした場合は、全国の「消費生活センター」や弁護士等に相談するのも一つの方法です。

 

ゲストへの連絡は「1番早い方法」で

重要な連絡は書面で送るのがマナーにかなっていますが、結婚式のキャンセル連絡は例外です。

電話・メール・LINE・SNSなど、確実かつ最も早い方法で連絡しましょう。

取り急ぎキャンセルを伝えたら、後日改めてお詫び状を送ります。

「式のために予定を空けてくれたお礼」「キャンセルになってしまったお詫び」などは、必ず入れたいポイントです。

キャンセル後にまた式を行う予定があるのなら、「式の日程につきましては改めてご案内いたします」などと加えるとよいでしょう。

 

【結婚式はキャンセルできる？キャンセル料や注意点を徹底解説 まとめ】

「結婚式のキャンセルはキャンセル料が必要」

結婚式を予約していても、キャンセルは可能です。

ただしキャンセル料が発生するため、キャンセルの妥当性については新郎・新婦でしっかりと話し合いましょう。

「キャンセルする」と決めたら迅速に行動し、キャンセル料の負担を抑えることが重要です。

また結婚式のキャンセルは、ゲストにとっても一大事です。

キャンセルの連絡は早めに行い、一人ひとりに確実にお詫びの言葉を伝えてください。

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